調査目的

本調査は、再エネ関連設備の認知度や利用状況について明らかにし、適切な設備導入を促す普及広報活動を実施するための基礎情報、併せて導入意欲が向上する「キーワード」を調査し、今後の普及広報活動の基礎情報とすることを目的として実施しました。

調査方法

（１）調査時期

2021年2月

（２）調査対象

都内在住の20歳～79歳の男女

（３）調査方法

インターネット調査

（４）質問概要

①再生可能エネルギー設備

認知状況、導入状況、導入理由、導入しなかった理由

②再エネ設備導入意欲向上「キーワード」

再エネの導入意欲が向上する「キーワード」を調査、キーワードを「環境性」「経済性」「災害対策」「その他」「特にない」「購入の意志がない」に分類

調査結果概要

令和２年度 都民の再生可能エネルギー関連機器利用状況調査（概要)PDF 420kB

再エネ設備を導入する際に、導入意欲が向上する「キーワード」を複数回答で得た（n=849）。選択肢を「環境性」「経済性」「災害対策」「その他」「特にない」「購入の意志がない」に分類し、その割合を図に示した。

太陽光発電システム、蓄電池、家庭用燃料電池（エネファーム）は「環境性」「経済性」「災害対策」で約5割を占める。一方、HEMS（ヘムス）、太陽熱利用システム、電気自動車は「その他」（機器の特性等）が多い。以上のことから、機器毎に有効なキーワードを使い分けることが重要である。