省エネルギー診断事例
建物用途別の省エネ対策
ガソリンスタンド
建物概要
建物種別 | ガソリンスタンド |
---|---|
延床面積 | 285m² |
階数 | 3階 |
使用エネルギー | 電気、都市ガス、上下水道 |
CO2排出量
7.00t-CO2/年削減
光熱水費
577,000円/年削減
運用改善による省エネ対策
設備改善による省エネ対策
1エネルギー管理体制エネルギー管理体制の構築
削減効果
- 210,000円/年
- 1.96t-CO2/年
対策概要
下表に該当する対策を実施することにより、右欄に掲げる省エネ効果が得られると言われています。今回は表の1~5を実施し、エネルギー使用量の削減を図ります。
設問 | 可能最大省エネ率 | |
---|---|---|
1 | エネルギー管理体制の整備・確立がなされていますか | 1% |
2 | エネルギー原単位の管理をしていますか | 1% |
3 | 省エネルギーの管理目標を設定していますか | 1% |
4 | エネルギーデータを記録し活用していますか | 1% |
5 | 機器の定期的な保守・メンテナンスをしていますか | 1% |
合計 | 5% |
2空気調和設備空調設定温度の適正化
削減効果
- 71,000円/年
- 0.866t-CO2/年
対策概要
before
消費電力量:17,733kWh/年
after
消費電力量:15,960kWh/年
エアコンの設定温度をそれぞれ1℃緩和し消費電力の削減を図ります。1℃の緩和により空調負荷(空調消費電力)を約10%削減出来ると想定します。
3空気調和設備空調設備の点検・清掃
削減効果
- 71,000円/年
- 0.866t-CO2/年
対策概要
before
消費電力量:17,733kWh/年
after
消費電力量:15,960kWh/年
室外機のフィンコイルを定期的に薬品洗浄することで空調機効率の低下が防止され、消費電力の低下(省エネ)となります。
4その他設備温水便座の節電設定
削減効果
- 7,000円/年
- 0.117t-CO2/年
対策概要
before
温水便座:4台
消費電力量:972kWh/年
after
消費電力量:732kWh/年
温水便座を節電モードに変更し、消費電力を削減します。
5OA機器待機電力削減
削減効果
- 18,000円/年
- 0.284t-CO2/年
対策概要
before
デスクトップPC:17台
ノートPC:4台
待機電力::291kWh/年
ディスプレイ消費電力:2,837kWh/年
after
待機電力::0kWh/年
ディスプレイ消費電力:2,548kWh/年
帰宅後の夜間や休日、またパソコンを長時間使用しない時は、スイッチ付テーブルタップを使用し、テーブルタップのスイッチをOFF にすることで待機電力を削減します。
また、ディスプレイの輝度調整を行い、パソコンの電力使用量を削減します。
6コンプレッサコンプレッサ吐出圧力の調整
削減効果
- 26,000円/年
- 0.317t-CO2/年
対策概要
before
コンプレッサ:1台
年間消費電力:6,482kWh/年
after
年間消費電力:5,834kWh/年
コンプレッサの吐出圧力の設定が1.25MPaとなっています。使用圧力は1.15MPa程度なので、設定圧力の低減が可能であると考えられます。
コンプレッサの吐出圧力を1.15MPa(0.1MPa削減)に調整し、電力使用量の削減を図ります。
設定圧力を0.1MPa下げることにより、約10%電力使用量が低減できると言われています。
7空気調和設備高効率空調設備の導入
削減効果
- 46,000円/年
- 0.562t-CO2/年
投資金額
- 754,000円
投資回収年数
- 16.4年
対策概要
before
7.442kW(冷暖平均能力):1台
5.95kW(冷暖平均能力):1台
消費電力量:4,823kWh/年
after
消費電力量:3,674kWh/年
2台の空調機は設置後15年以上が経過しているため、老朽化による効率の低下が懸念されます。
空調設備を高効率ヒートポンプ式空調機に更新し、運転効率を高めて電力使用量の削減を図ります。
8照明設備高効率照明機器の導入(LED)
削減効果
- 128,000円/年
- 2.01t-CO2/年
投資金額
- 720,000円
投資回収年数
- 5.6年
対策概要
before
FLR40W×2灯:30台
消費電力量:5,826kWh/年
after
LED【FLR40W×2灯】:30台
消費電力量:1,713kWh/年
従来型の照明器具を使用されています。従来型の照明器具はLED照明と比べると効率が低く、寿命も短いため、ランプ交換の頻度も多くなります。
既設の照明器具をLED照明に更新し、電力使用量の削減と長寿命化を図ります。