第13回省エネセミナー エネルギー対策の最新動向 ～サプライヤーに求められるESG対応とは～

夫馬 賢治 氏

株式会社 ニューラル 代表取締役CEO

サステナビリティ経営・ESG投資コンサルタント。環境課題や社会課題に対応した経営戦略や投資の分野で東証一部上場企業を数多くクライアントに持つ。著書『データでわかる 2030年 地球のすがた』（日本経済新聞出版）、『ESG思考』（講談社+α新書）。環境省、農林水産省、厚生労働省でのESG分野の有識者委員を現任。NHK、日本テレビ、テレビ東京、日本経済新聞、プレジデント、フォーブス、海外CNN、ワシントン・ポスト等での出演・寄稿・取材多数。東京や地方、海外でも依頼講演を過去100回以上受けている。ハーバード大学大学院サステナビリティ専攻修士。サンダーバードグローバル経営大学院MBA。東京大学教養学部国際関係論卒。

松川 恵美 氏

一般社団法人 CDP Worldwide-Japan シニア・マネジャー

2011年11月（株）グリッド＆ファイナンス・アドバイザーズ設立、2017年より代表取締役社長を務める。クリーンテクノロジー、 ESG投資、金融イノベーションに関わるコンサルティングサービスを、機関投資家および企業向けに提供。 2013年～2014年には、GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人 )「スチュワードシップ責任及びESG投資のあり方についての調査研究業務」にプリンシパル・コンサルタントとして参加。 2019年12月、一般社団法人 コレクティブ・アクションを設立し、代表理事に就任。 2020年2月から現職（兼任サプライチェーン担当）。
環境省主催「ESGシンポジウム、ミニワークショップ」、21世紀金融行動原則・環境省「長期投資家のESG 評価」ほかESG、環境・人権課題に関するセミナーなどで多数登壇。著書に「ネットゼロ時代に求められるサプライヤー・エンゲージメント」（グリーン購入ネットワーク）など。

株式会社 エコスタイル

オンサイト（屋根設置型）及びオフサイト（地面設置型）の太陽光発電開発事業を全国で展開。オンサイト自家消費では、初期投資0円のPPAモデルや、屋根設置が困難な需要家に向けては同社の独自のノウハウによるオフサイト自家消費（自己託送）のサービスを提供。分散型太陽光発電による脱炭素ソリューションの多種多様なサービスを提供。

会社概要
本社：大阪市中央区道修町1-4-6/資本金：605百万円
設立：2004年6月/代表取締役社長執行役員：木下公貴
従業員数：367名/太陽光発電所施工実績：12,590件・616.8MW　（2021年1月1日時点）